PHR活用は次のステップへ。従業員の“行動変容”を最大化する「PHR×オンライン診療」という新たな選択肢

こんな課題を感じている人事・労務・総務ご担当者様へ：

従業員の健康管理のデジタル化は、多くの企業にとって重要なテーマです。中でも、個人の健康医療情報を管理・活用する「PHR（パーソナルヘルスレコード）」への注目が急速に高まっています。

インテグリティ・ヘルスケアが実施した調査（人事・労務・総務担当者497名対象）によると、PHRの活用に「実際に取り組んでいる」企業は24.5%、「検討している」企業は11.5%にのぼり、合計で36%の企業がPHR活用に前向きな姿勢を示しています。

特に、健康経営優良法人の認定を取得している企業では、この割合が44.2%（実施30.4%、検討13.8%）に達しており、先進的な企業ほどPHRの重要性を認識していることがわかります。

この流れを決定づけたのが、2025年度の「健康経営度調査票」の改訂です。

2025年度の健康経営度調査票では、PHRの活用が初めて本格的な評価対象となりました。注目すべきは、単なるアプリ導入だけでなく、その具体的な「活用状況」が問われる点です。

特に重要なのが、新たに加えられた以下の項目です（図内赤枠）。

『従業員が自身のPHRを専門職・医療職に共有し相談できる体制を整えている』

これは、PHRに記録されたデータを専門家（医師、保健師など）と共有し、より質の高い健康支援を行う体制が評価されることを意味します。これからの健康経営では、PHRを介した「専門家による伴走」が新たなスタンダードとなりそうです。

では、なぜ「専門家による伴走」がこれほどまでに重要なのでしょうか。

「わかっているけど、できない。後回しになる。」—— 健康行動の続かない原因の一つです。皆さんにも心当たりがあるかもしれません。人の意志の力だけで新しい習慣を根付かせるのは、極めて困難です。

「伴走者」の存在によって、この「行動変容の壁」を越えられる可能性があります。

厚生労働省の科学研究費で行われた研究では、PHRを活用して医師がオンラインで伴走支援を行った場合、健康行動を継続できた人の割合が80%に達するという結果が示されています*¹。

専門家である医師が日々の記録を見守り、適切な励ましやアドバイスを送る。この「見守られている安心感」と「双方向の対話」こそが、従業員のモチベーションを維持し、健康行動を続ける効果的なアプローチとなります。

*¹ 令和4年度厚生労働科学研究費補助金「パーソナルヘルスコードを活用した診療（オンライン診療中心とした）における行動変容に関する研究」

継続を支える4つの仕組み

📈 健診データやライフログの”見える化”
アプリ上で自身の状態をいつでも確認できます。小さな変化が見えるからこそ、行動の継続につながります。
💬 専門職によるリマインド、リアクション
取り組みを忘れがちな日常の中でも、声がけがあることで自然に思い出し、行動しやすくなります。また、記録した内容に対して専門職からの励ましやアドバイスがあることで、一人では続けにくい取り組みも前向きに継続できます。
✅ 行動目標の設定と評価の仕組み
体重・血圧・食事など、具体的な行動目標を「自分で選び、記録し、振り返る」ことが可能です。
👩‍⚕️ オンライン診療による「相談できる・受診できる」環境
気になることがあればすぐに相談でき、必要な時、タイムリーに受診することができます。さらに、健診データやライフログを医療者と共有することで、検査値の推移や普段の生活状況をふまえた質の高い診療を受けられるようになります。

スマートワンヘルスは、この「PHR×専門家との伴走支援」をワンストップで実現するソリューションです。

従業員は自身の健診結果や日々のライフログをアプリに記録。産業医や提携医療機関の医師は、そのデータを確認しながら、オンラインで継続的なサポートを提供します。

スマートワンヘルスが可能にする、新しい健康管理のカタチ

「点」の記録を「線」の対話に： 健診結果という「点」のデータだけでなく、日々の体重や血圧、食事といった「線」の情報を医師と共有。生活全体を理解した上での、パーソナライズされたアドバイスが可能になります。
「義務感」を「安心感」に： 一方的な指導ではなく、医師との対話を通じて二人三脚で目標を設定。「やらなければ」というプレッシャーから、「相談できる相手がいる」という安心感へと意識を変革します。
「通院の壁」を取り払う： 時間や場所の制約なく、スマホ一つで医師に相談・受診できる環境を提供。多忙な従業員でも、健康へのアクションを先延ばしにしません。